暮らし


まぁ家賃が安いくらいやなー

NO.10052376 2021/12/12 11:36
田舎だと生活費が安く抑えられる「ほぼ嘘」? 田舎暮らしの理想と現実のツイートが話題に

「自然豊かな場所で、生活費を抑えながら悠々自適な生活を送りたい」と、田舎暮らしに憧れたことがあるだろうか。最近ではテレワークの浸透により、地方への移住の需要も高まっている。その一方で、理想と現実のギャップも見えてきた。今回はツイッターで話題を呼んでいる、終末かまってちゃん(@shoujo_shuumatu)さんのツイートをもとに、田舎暮らしの課題について詳しく見ていこう。

田舎での生活で生活費を抑えるためには様々な工夫が必要だという、終末かまってちゃん(@shoujo_shuumatu)さんのツイート(画像はTwitterの投稿画像から引用)

11月30日、終末かまってちゃんさんは自身のツイッターアカウントにて「『田舎だと生活費が抑えられる』っていうのは『ほぼ嘘』なので気を付けてね」と移住の際に気をつけるべきポイントについて言及。続けて「自足自給とか特殊な例を除いて『普通の人が普通に生活』しようとすると、田舎は物資が少なくエネルギー単価が高い訳だから、普通に生活費高くつきます。下手すると都市部よりコストかかる」と、生活コストがかえって高くなる理由について明かした。

同ツイートには、1.4万件のいいね(2021年12月10日時点)が寄せられ、さまざまな共感を呼んでいる。「車がないと生活できないのでガソリン代と維持費がばかにならない」「都会人は自給自足で節約できると思っている人多いけど、実際に農業をやるとなると獣や害虫対策、除草、農業資材などコストがめっちゃかかります」「黙ってスーパーで数百円の野菜買った方が超リーズナブル」など、地方での生活の厳しい現実と日々向き合う人の声が多数上がっている。

土地が安い田舎で空き家を購入し、家賃などの支出を抑えているという人も

光熱費や食費などがかかり、移住をすることでかえって高まってしまうかもしれない生活コスト。都会よりコストが下がるものといえば、代表的なものは土地の価格だろう。

土地価格相場が分かるサイト「土地代データ」が公開する「基準地価 都道府県ランキング 2021年」によると、最も基準地価平均が安いのは「秋田県」(1万6,153円/㎡)、次いで「青森県」(1万9,595円/㎡)、「島根県」(2万3,856円/㎡)という並びに。

最も高い「東京都」(102万7,417円/㎡)と比べると、都心から離れた場所ほど地価が安くなっている。移住に伴い空き家の購入を検討している人は土地の安い都道府県を探してみるのも1つの手だろう。

gooランキングが発表した「将来移住したい都道府県ランキング」では、3位長野県、2位北海道、1位には福岡県が選ばれている。都心からのアクセスや生活のしやすい県が選ばれている印象だ。

最近では自然が豊かで生活基盤の整った街に移住し、さらに理想の田舎暮らしを叶える場所を探す「二段階移住」が増えているという。「こんなはずじゃなかった……」と後悔しないためにも、長野や北海道、福岡など、各エリアの主要都市への移住から始めてみるのはいかがだろうか。

参照元:移住の際「田舎だと生活費が抑えられる」って言うのは「ほぼ嘘」なので気を付けてね。【終末かまってちゃん(@shoujo_shuumatu)さん】

※サムネイル画像は(「写真AC」より引用)

【日時】2021年12月12日 11:30
【提供】オトナライフ

【【理想と現実】田舎暮らしの生活費、大して安くない説…】の続きを読む


日本の住宅性能は先進国の中で最低レベルってマジか?

1 ジャコビニ・チンナー彗星(茸) [US] :2021/12/05(日) 11:31:13.87


日本の住宅は「先進国中、ダントツで低性能」…“寒さ、結露、高い光熱費”は当たり前ではない
https://news.yahoo.co.jp/articles/30cd571fe7ee0277d44ed9f3d4ac018f297a4030

「日本の住宅性能は先進国では最低レベルだ」と聞くと、驚く方も多いのではないでしょうか。
欧州では、新築住宅で結露が起こると施工者が責任を問われるといいます。
「結露は発生するもの」…と、当然のように思っていた住宅の不便は、実は性能に気をつければ解消されるものなのです。
ここでは、住まいるサポート株式会社代表取締役の高橋彰氏が、「性能にこだわった住まいづくり」に必要な知識を紹介・解説していきます。

実は…日本の住宅熱性能は先進国で“断トツ最低”レベル
[図表1]ドイツの省エネ基準強化の推移と日本の現行基準 出典:一般社団法人日本エネルギーパス協会
専門家の中では常識なのに、一般の方々はあまり知らない…ということはいろいろありますが、「日本の住宅は先進国の中で断トツに性能が低い」という事実もその一つです。
多くの日本人は、我が国の住宅の性能は、先進国の中でも優れていると思っているようです。
ところが実は、先進国はおろか、今や中国や韓国よりも大幅に性能が劣っているのです。
その結果として、冷暖房光熱費を無駄にしており、多くの方々が健康を害し、快適な暮らしを送ることができなくなっています。

あまり知られていない驚くような事実が、日本の住宅業界には多くあります。
知らないまままで家を建てるのと、知った上で建てるのでは、人生の質までガラリと変わってきてしまいます。

日本は物質的には充足しており、もはや新たに欲しいものはない、という声も耳にします。
ですが、こと住宅については、質の面で全く充足していません。

ただ、多くの消費者は「住宅って、そんなものなのだろう」と思っているだけなのです。

◇日本だけ「省エネ基準への適合」が義務化されていない
日本の住宅性能に関わる制度は、2つの面から遅れています。

続く


【【悲報】先進国「新築で結露したら建築側の責任」日本「寒い?結露?それが普通ですが、なにか?」】の続きを読む


20代の働く意欲がないのが問題やー

1 ボラえもん ★ :2022/01/08(土) 20:00:56.82

「女性の活躍に関する意識調査2020」(2020年10月27日公表)

年が明け、4月になれば入園や入学を控えているお子さんも多いでしょう。「子どもが入園したら働き始めようかな?」と考えている女性も多いのではないでしょうか。

いまは共働きが主流となり、育児中でも女性が働くのは普通になりました。
一方で、「専業主婦になりたい」と考えている女性がいるのもまた事実です。

専業主婦について語られるとき、しばしば取り上げられるのが男性側の年収です。
国税庁の「令和2年分 民間給与実態統計調査」によると、給与所得者数5245万人の平均年収は433万。年収400万円台の方がいわゆる「ふつう」なのですね。

日本の平均年収400万円台で専業主婦にはなれるでしょうか。専業主婦になりたい女性の本音も見ながら考えていきます。

20代の働く女性、約4割が「本当は専業主婦になりたい」
ソニー生命が全国の20歳~69歳の女性1000名に行った「女性の活躍に関する意識調査2020」(2020年10月27日公表)によると、
有職女性594名のうち「本当は専業主婦になりたいと思う女性は29.8%でした。

本当は専業主婦になりたい有職女性
全体29.8%

 ・20代:41.7%
 ・30代:26.6%
 ・40代:29.4%
 ・50代:27.0%
 ・60代:17.4%
※ソニー生命調べ

総務省統計局の「労働力調査(詳細集計)」によると、2020年は共働き世帯が1240万世帯、専業主婦世帯が571万世帯です。

いまは共働き世帯が主流のはず、ですが、「ほんとうは専業主婦になりたい」と感じている働く女性は20代が最も多く4割を占めます。

20代といえば、0~6歳の乳幼児を育てている女性も多いでしょう。乳幼児の育児はお世話をするのが最も大変な時期。
一日中危険がないか目を離せなかったり、夜間に授乳や夜泣きの対応などで何度も起きて寝不足だったりと、気力も体力も神経も使います。

はじめての育児に慣れず、家事も思うようにできない時期のため、仕事までは体力が持たないという女性も多いでしょう。

30~50代では20%台で推移しています。専業主婦になりたい人が最も少ないのは60代という結果になりました。
https://news.yahoo.co.jp/articles/00632e12416141bd7ad02b9444b4cd5a731a4f4e


【【驚愕】20代の女性ワーカー約4割が「本当は専業主婦になりたい」と判明】の続きを読む


家電メーカーが自動車に参戦かー
広義ではEVも家電なのか??

1 鬼瓦権蔵 ★ :2022/01/08(土) 08:52:01.64

全文
https://news.yahoo.co.jp/articles/179dd855738b993620f88ebaf3baa1e6bf6516b9

ソニーが発表したSUVタイプの試作車両(VISION-S 02)

(出典 image.itmedia.co.jp)


日産リーフは20年9月に累計生産台数は50万台を超え、「世界一売れている電気自動車」といわれますが、直近では月間販売台数は1000台前後まで落ち込んでいます

(出典 image.itmedia.co.jp)


前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1641547895/


2022年の新年早々にビッグニュースが飛び出ました。それがソニーによる「EVの市場投入を本格的に検討する」というものです。

ソニーは、2年前の1月に開催された「CES2020」において、オリジナルのEVを発表し話題となりました。
そのときは「EVメーカーになるつもりはない」と説明していましたが、なんと今年の「CES 2022」では、一転して、「市場投入を検討する」と発表したのです。
EVの開発自体は継続して進めていたといいますから、その経過で自信をつけたのでしょうか。もしくは時流を読んで、「EVはビジネスになる」と勝負をかけたのかもしれません。

各社からEVが出そろう2022年

どちらにせよ、22年は、これまで以上に「EV」に注目の年となることは間違いありません。なぜなら、22年は市場に販売できるEVがそろう年になるからです。

エンジン車とEVが並んでいたら、どちらを選ぶのかが試される

日本メーカーにも輸入車ブランドにもEVが揃う。これが22年となります。
そして、この状況は、日本の消費者が初めてEVという商品をジャッジできるようなったことを意味するのです。
これまでは売っていないので、「EVシフト」に関しては、良いも悪いもありませんでした。
しかし、22年は違います。ここで日本人がEVを買うのか、それとも見送るのか。

政治家やメディアが、どれほど声高に「これからはEVの時代」と宣言しても、実際にクルマを購入するのは一般の人々です。
「EVの時代」になるのかどうかを決めるのは、一般の人々の購買行動でしかあり得ません。
数百万円もするクルマを買うときに、エンジン車とEVが並んでいたら、どちらを選ぶのか。それが試されるのが22年になることでしょう。

個人的な予想を述べさせていただければ、22年にEVが“驚くほどたくさん売れる”ことはないと考えます。
それは単純に、現状のEVはエンジン車と比べて、まだまだ高額で、さらに充電のわずらわしさも解決されていないからです。

そもそも、近年の「EVシフト」のムーブメントは、ディーゼルゲートの失敗で路線変更を迫られた欧州が新たに生み出したもの。何か画期的な新しい技術が生まれたわけではありません。
また、ガソリン供給に問題が発生したわけではありません。

そういう意味で、10年前に誕生した日産「リーフ」と技術的な差異はそれほど大きなものではないのです。
そして、過去10年を振り返れば、日産「リーフ」は、期待ほどたくさんは売れませんでした。
状況も技術も大きく変わっていないのですから、商品をそろえれば、いきなりEVが売れるようになるとは考えにくいのです。

もちろん、環境や未来の社会を考えれば、エンジン車からEVなどにシフトしていくのは間違いないことでしょう。
しかし、大きく動くのは、EVという商品の魅力がエンジン車を上回る必要があります。
そのためには技術的なブレイクスルーが必須でしょう。
現在、各自動車メーカーが開発している全個体電池のような新しい技術が用意されたときになって、ようやく大きな動きが見られるようになるのではないでしょうか。

(鈴木ケンイチ)


【家電メーカー大手のソニーもEV自動車業界に参入!!】の続きを読む


家電メーカーが自動車に参戦かー
広義ではEVも家電なのか??

1 鬼瓦権蔵 ★ :2022/01/08(土) 08:52:01.64

全文
https://news.yahoo.co.jp/articles/179dd855738b993620f88ebaf3baa1e6bf6516b9

ソニーが発表したSUVタイプの試作車両(VISION-S 02)

(出典 image.itmedia.co.jp)


日産リーフは20年9月に累計生産台数は50万台を超え、「世界一売れている電気自動車」といわれますが、直近では月間販売台数は1000台前後まで落ち込んでいます

(出典 image.itmedia.co.jp)


前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1641547895/


2022年の新年早々にビッグニュースが飛び出ました。それがソニーによる「EVの市場投入を本格的に検討する」というものです。

ソニーは、2年前の1月に開催された「CES2020」において、オリジナルのEVを発表し話題となりました。
そのときは「EVメーカーになるつもりはない」と説明していましたが、なんと今年の「CES 2022」では、一転して、「市場投入を検討する」と発表したのです。
EVの開発自体は継続して進めていたといいますから、その経過で自信をつけたのでしょうか。もしくは時流を読んで、「EVはビジネスになる」と勝負をかけたのかもしれません。

各社からEVが出そろう2022年

どちらにせよ、22年は、これまで以上に「EV」に注目の年となることは間違いありません。なぜなら、22年は市場に販売できるEVがそろう年になるからです。

エンジン車とEVが並んでいたら、どちらを選ぶのかが試される

日本メーカーにも輸入車ブランドにもEVが揃う。これが22年となります。
そして、この状況は、日本の消費者が初めてEVという商品をジャッジできるようなったことを意味するのです。
これまでは売っていないので、「EVシフト」に関しては、良いも悪いもありませんでした。
しかし、22年は違います。ここで日本人がEVを買うのか、それとも見送るのか。

政治家やメディアが、どれほど声高に「これからはEVの時代」と宣言しても、実際にクルマを購入するのは一般の人々です。
「EVの時代」になるのかどうかを決めるのは、一般の人々の購買行動でしかあり得ません。
数百万円もするクルマを買うときに、エンジン車とEVが並んでいたら、どちらを選ぶのか。それが試されるのが22年になることでしょう。

個人的な予想を述べさせていただければ、22年にEVが“驚くほどたくさん売れる”ことはないと考えます。
それは単純に、現状のEVはエンジン車と比べて、まだまだ高額で、さらに充電のわずらわしさも解決されていないからです。

そもそも、近年の「EVシフト」のムーブメントは、ディーゼルゲートの失敗で路線変更を迫られた欧州が新たに生み出したもの。何か画期的な新しい技術が生まれたわけではありません。
また、ガソリン供給に問題が発生したわけではありません。

そういう意味で、10年前に誕生した日産「リーフ」と技術的な差異はそれほど大きなものではないのです。
そして、過去10年を振り返れば、日産「リーフ」は、期待ほどたくさんは売れませんでした。
状況も技術も大きく変わっていないのですから、商品をそろえれば、いきなりEVが売れるようになるとは考えにくいのです。

もちろん、環境や未来の社会を考えれば、エンジン車からEVなどにシフトしていくのは間違いないことでしょう。
しかし、大きく動くのは、EVという商品の魅力がエンジン車を上回る必要があります。
そのためには技術的なブレイクスルーが必須でしょう。
現在、各自動車メーカーが開発している全個体電池のような新しい技術が用意されたときになって、ようやく大きな動きが見られるようになるのではないでしょうか。

(鈴木ケンイチ)


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