仕事


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(出典 romog.jp)


どんな会社や!

1 以下、?ちゃんねるからVIPがお送りします :2021/12/15(水) 18:46:45.333 ID:Ucqyvhgkd.net

電話して明日来てくださいよって言ったらうーん..だし課長会社来ないんなら僕辞めますからって言ったらそんなこと言わんとといてよ...って言うし


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1 愛の戦士 ★ :2022/02/20(日) 09:42:19.01

東洋経済オンライン 2/20(日) 8:01

アメリカでは、トップ技術者の年収がなぜ1億円を超えるのか?
アメリカで、トップクラス技術者の年収は1億円を超える。経営者だけでなく、高度専門家の年収が高いのがアメリカの特徴だ。これが可能になるのは、企業が高度専門家の貢献を評価するからだ。また、付加価値生産性のきわめて高い企業が生まれたからである。
昨今の経済現象を鮮やかに斬り、矛盾を指摘し、人々が信じて疑わない「通説」を粉砕する──。野口悠紀雄氏による連載第63回。

■グーグルがオファーするエンジニアの最高年収は? 
 アマゾンが従業員の年収上限を日本円換算で4000万円に引き上げたと報じられた。技術者の引き抜きに対抗する狙いがあるという。
 あまりの高額さに言葉を失う。
 しかし、これはアメリカでは格別に珍しいこととはいえない。
 Levels.fyiという就職情報のサイトがある。ここには、アメリカ企業がオファーしている報酬が、職種やレベルごとに、細かく紹介されている。
 それによると、アマゾンの場合、ソフトウェア・エンジニアリング・マネージャーという職種の場合には、最高クラスの年間給与が81.5万ドルになっている。円に換算すれば1億円近くなる。
 グーグルのソフトウェア・エンジニアでトップクラスのプリンシパル・エンジニアを見ると102万ドルで、1億1628万円になる。
 メタ(旧フェイスブック)でトップクラスの年収を見ると85.1万ドルだ。
 アップルのソフトウェア・エンジニアで最高クラスの年収は76.8万ドルだ。
 このような状況の中で、4000万円(35.1万ドル)という数字を評価する必要がある。
 ただし、注意すべきは、以上で述べた年収の中には、ストックオプションが含まれていることだ。
 そして、その比率が高い。例えば上で述べたアマゾンの場合、基本給は16.2万ドルだ。最初に述べたアマゾンが年収上限を4000万円にしたというのは、基本給に関するものである。
 したがって2倍以上の引き上げということになる。
 ずいぶん思い切った決定のように思えるが、実はそうでもない。
 グーグルの場合には、基本給が33万ドルでストックオプションが58万ドルになっているのだ。そしてボーナスが12.3万ドルだ。
 33万ドルを円に換算すれば、3762万円になるから、アマゾンがそれに対抗して、基本給の上限を4000万円にしたというのは、うなずける話だ。
 われわれ日本人にすると、雲の上の巨人たちの闘いとしか思えないのだが……。
 ところで、アメリカの経営者の収入は非常に高額だ。
 経営者の年俸が高いのは、アメリカに限ったことではない。日本でも、アメリカほどではないが高い。ゴーン日産会長の年収が極めて高額だったことはよく知られている。
 アメリカの特徴は、経営者だけでなく、技術者など高度専門家の給与が高いことにもある。

■平均給与で見ても2000万円を超える産業群
 以上は、時代の脚光を浴びている企業の、しかも、特別に所得が高い人たちである。だから、ごく一部の人だけのことだと思われるかもしれない。
 しかし、アメリカでは、高度専門家の所得が一般に高い。
 アメリカ商務省のデータで見ると、「情報データ処理サービス」部門の2020年の平均給与は18.4万ドル(2100万円)だ。
 平均給与が高い部門は、これだけではない。例えば、「証券、商品、投資」は25.4万ドル、「出版(ソフトウェアを含む)」は18.5万ドルだ。これらも、高度な専門家が活躍している分野だ。
 アメリカの高度専門家の給与が高いことは、ビジネススクール卒業生の初任給のデータからもうかがうことができる。
 ハーバードやスタンフォードなどの有名ビジネススクールでは、卒業した直後の初任給が15万ドル程度だ。つまり、1700万円くらいになる。
 それに対して、日本の場合には、大学院生の初任給は男女平均で年306万円だ(厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査の概況」による)。
 これは医学部も含む数字だから、それを除けば200万円台だろう。
 日本は、専門家を評価せず、彼らに対して相応の報酬を払っていないことがわかる。

■平等に貧しい日本社会
 OECD(経済協力開発機構)によると、2020年における賃金は、日本が3.85万ドルでアメリカが6.94万ドルだ。だから、日本はアメリカの6割以下だ。
 上で見た専門家の年収や大学院卒の初任給の開きは、これよりずっと大きい。
 つまり、平均における日米格差よりも、高度専門家における日米間格差のほうが大きいのだ。

※続きはリンク先で
https://approach.yahoo.co.jp/r/QUyHCH?src=https://news.yahoo.co.jp/articles/5cfe685605798393fc5ed459b75033c0ae27348c&preview=auto


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(出典 www.fujitsu.com)


半数が機械に取って代わられるとかヤバ

1 愛の戦士 ★ :2022/02/11(金) 11:27:35.57

プレジデントオンライン 2/11(金) 8:16

テクノロジーの発展で、私たちの仕事はどう変わるのか。東京都立大学教授の宮本弘暁さんは「野村総合研究所による研究では、10~20年後に、日本の労働人口の約49%が就いている職業が機械によって代替される可能性が高いことがわかっています」という――。

 ※本稿は、宮本弘曉『101のデータで読む日本の未来』(PHP新書)の一部を再編集したものです。

■テクノロジーの進歩で働き方はどう変わるか

 いま世界では、①人口構造の変化 ②地球温暖化対策によるグリーン化 ③テクノロジーの進歩という3つのメガトレンドが進んでいます。これらも変化が今後、私たちの働き方や労働市場にどのような影響をもたらすのかを考えてみましょう。

 長寿化した社会では、私たちはこれまでより長期にわたって働く可能性が高くなります。そして、職業人生が長くなると、労働環境の変化に直面する機会がおのずと増えます。特に、今後、労働環境を大きく変化させると考えられるのが、テクノロジーの進歩と経済のグリーン化です。

 まず、テクノロジーの進歩が労働に与える影響を考えてみましょう。技術革新により、人間がこれまで携わってきた作業が軽減されたり、置き換えられたりしています。

■1970年代以降は銀行や空港の仕事を大きく変えた

 技術革新と雇用の問題は、1810年代、織物工業の労働者が機械を破壊するなどした「ラッダイト運動」に遡ります。これは産業革命による機械の普及が、人々の仕事を奪うのではないかという懸念から発生したものです。1930年代に経済学者のジョン・メイナード・ケインズは、新技術は人々から雇用を奪い、技術的失業が増えると警告しました。

 その後の技術進歩も目覚ましく、人々の働き方を変えてきました。例えば、1970年代以降は、銀行窓口の仕事がATM(現金自動受払機)に置き換えられたり、空港のカウンター係の仕事が自動チェックイン機に置き換えられるなど、人手を要した仕事が自動化によって機械に代替されてきました。

■日本の労働人口49%が関わる職業が機械に代替される

 このように過去を振り返ってみると、たしかに新しい技術は人々から特定の職を奪ってきました。しかしながら、経済全体でみると、技術革新は雇用を減らし、技術的失業を増やしてはいません。

 しかし、最近では雇用へのマイナスの影響が懸念されています。イギリスのオックスフォード大学のカール・フレイ博士とマイケル・オズボーン准教授は、今後10~20年間に、技術進歩により、アメリカ国内の労働者の47%が仕事を機械にとって代わられるリスクが高いとし、雇用の未来について世界で研究ブームが発生しました。

 日本を分析対象としたものとしては、野村総合研究所による研究があります。野村総合研究所は2015年に前述のフレイ博士とオズボーン准教授の研究と同じ手法で、国内601種類の職業について、それぞれAIやロボット等に代替される確率を試算しています。

 分析結果は、10~20年後に、日本の労働人口の約49%が就いている職業が機械によって代替される可能性が高いとしています。

■自動化される可能性が最も低い職業とは

 図表1は、日本で自動化される可能性が高い職業と低い職業を示したものです。自動化の可能性が高い仕事は、コンピュータが比較的得意としている情報管理や処理に関連する作業が多いものとなっているのに対して、自動化の可能性が低い仕事は、創造的作業を伴っていたり、複雑な社会的交流が必要とされる作業を必要とするものとなっています。

※続きはリンク先で
https://approach.yahoo.co.jp/r/QUyHCH?src=https://news.yahoo.co.jp/articles/5bd3b80c0e589d790e62c54062549ad4812c0fcc&preview=auto


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そんな気にしてる人いるんか??

1 スペル魔 ★ :2022/01/31(月) 18:58:01.90

4月になれば新入社員が入社してきますね。管理職の方は新入社員や若手社員とのジェネレーションギャップに悩む方もいるのではないでしょうか。

ジェネレーションギャップというのは、いつでも普遍的に存在するもの。ただ、さまざまな世代が存在する職場ではジェネレーションギャップがコミュニケーションの邪魔をすることもあります。

管理職の世代と今の若手社員世代では、20歳以上の年齢差があることも珍しくありません。そこで今回は、管理職の方々から見た若手社員の「理解できない行動」についてご紹介します。

上司を学校の先輩かのように扱ってくる

IT企業で管理職として働く50代のAさんは、最近の若手社員の姿勢や上司への態度に違和感があると言います。

「最近の若手社員は、私たちのような部長や課長などの上司に対してかなりフランクな態度で接してくる。『~っすか?』『~っすよね~』という軽い言葉は5~10年くらい前からだけど、ここ2~3年はもっと軽い感じで接してくる。

仕事中にもかかわらず同僚と話すような雑談をしてきたり、『Wチェックお願いします!』とか言って部長の自分に資料のWチェックを依頼してきたり…。Wチェックは先輩とか同僚とやってほしいんだけど…」と話します。

さらに言葉遣いも気になるようで、「普通に『ありがとうございます、助かります』とか『了解です!』とか言ってくる。メールの文面も書き方が稚拙で基本的な礼節をわきまえていない。取引先からのメールを2日も遅れて返信したり、月次の報告を決まった日に出せなかったり、ちょっと周囲や取引先に対して態度が軽すぎると思う」と話していました。

全文はソースで
https://news.yahoo.co.jp/articles/19593b327eac6069d8683883f988a7e6d5d5face
※前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1643617683/


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(出典 %E5%A4%A2%E3%81%AE%E5%9B%BD.com)


好き好んで働いてるやつらってどんなやつ?

1 愛の戦士 ★ :2022/01/26(水) 19:55:13.73

幻冬舎 1/26(水) 9:31

少子高齢化が進む日本社会。新型コロナ感染拡大により先の見えない日々が続くなか、現役世代の間では、「学校にも行かず、働いてもない」人々が増加しています。内閣府の調査より見ていきましょう。

日本の「若年無業者」の実態
内閣府は令和3年6月、『子供・若者白書』を発表しています。同調査には、「若年無業者」、そして「若年引きこもり」の実態を調べています。さっそく見ていきましょう。

若年無業者とは、「家事・通学せず、かつ就職をしていない人」を指します。いわゆる「ニート」と呼ばれる存在です。同発表によると、15歳~39歳の間の若年無業者は全国で「87万人」。当該人口に占める割合は2.7%となりました。前回の調査時(平成27年)は75万人でしたから、10万人超増加しています。

細かい内訳は、男性「53万人」、女性「34万人」。年齢別には、15~19歳「19万人」、20~24歳「18万人」、25~29歳「14万人」、30~34歳「18万人」、35~39歳「18万人」となっており、男性の無業者が多い一方、年齢間での大きな差は見られないことが分かります。

若年無業者のなかには、働きたい気持ちはあるものの、求職活動をしていない人々が存在します。「なぜ働かないのか?」、彼らにその理由を聞いたところ、全年齢で最も多かったのは「病気・けがのため」33.5%。

そして「知識・能力に自信がない」11.8%、「急いで仕事につく必要がない」7.3%、「探したが見つからなかった」6.3%、「学校以外で進学や資格取得などの勉強をしている」同6.3%、「希望する仕事がありそうにない」4.9%と続きます。

病気・けがに次いで、「知識・能力に自信がない」が働かない理由になっている現況。同アンケートの年齢別内訳を見てみると、「知識・能力に自信がない」と答えた人の割合は15~19歳が7.9%、20~24歳が12.0%、25~29歳が13.4%、30~34歳が15.8%、35~39歳が12.2%です。本来働き盛りであるはずの20代が、自身への信頼を失っているのです。

若年層の引きこもりは「54.1万人」
若年無業者と同じく語られるのは、「引きこもり」の問題です。同調査によると、15~39歳の引きこもり推定数は「54.1万人」。「自室からほとんど出ない」、「自室からは出るが、家からは出ない」、「ふだんは家にいるが、近所のコンビニなどには出かける」、「ふだんは家にいるが、自分の趣味に関する用事のときだけ外出する」と回答した方々の総数となっています。

この現状について厚生労働省は「若年無業者等が充実した就業生活を送り、我が国の将来を支える人材となるよう」、さまざまなサポート事業を展開しています。

たとえば、「地域若者サポートステーション」。働くことに悩みを抱える15~49歳の方の相談に乗ったり、コミュニケーション訓練をしたりする支援です。企業の就労体験をすることもできます。

通称「サポステ」は全国各地に設置されています。働き方、生き方について、悩みを抱える当事者・家族・関係者への支援の輪が、さらに広がっていくよう、社会全体の協力が求められています。

GGO編集部
https://news.yahoo.co.jp/articles/ad569cde10445ee025c94e83eef1ba7f3ccb4275

★1:2022/01/26(水) 10:55:04.79
※前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1643190323/


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