仕事



(出典 www.too.com)


管理職の言い訳にしか聞こえん

1 蚤の市 ★ :2022/04/14(木) 06:12:18.00

 職場以外で働くテレワークを実施した企業の半数超で、経営者や管理職らが「デメリットの方が多い」と後ろ向きな印象を持ったことが13日、帝国データバンクの調査で分かった。社内のコミュニケーション減少や、対応できる業務が限られる点が理由に挙がった。

 インターネットで2月に調査、1837社の回答を得た。全体の31.5%に当たる578社がテレワークを実施。うち「メリットが多い」との回答が277社だったのに対し「デメリットが多い」が301社だった。

 帝国データバンクの担当者は「意思疎通を図りやすいシステムの開発や、設備導入費の政府による補助などが欠かせない」と話した。

共同通信 2022/4/13 15:45 (JST)
https://nordot.app/886864411184037888?c=39546741839462401
※関連スレ
現役高校生・大学生の理想の働き方は「テレワークとオフィスワーク折衷派」が半数【NTT東日本調査】 [少考さん★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1649554492/
★1 2022/04/13(水) 15:58:55.79
※前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1649833135/


【【企業調査】テレワーク、半数超が後ろ向き←会社が最適な環境を作ってないだけ】の続きを読む



(出典 corp.miidas.jp)


みんなすぐ転職するってことかな?

1 ボラえもん ★ :2022/03/29(火) 19:16:25.51

「若手の離職率がどんどん上がっている。しかも、社内では優秀とされる若手が辞めるケースも多くて、離職のアラームを察知できない」(小売大手の人事担当者)

「社内のキャリアコンサルタントへの相談件数は、20代の若手社員が特に増えている。仕事を覚えるのに必*はずの若手社員が、キャリアに悩むなんて……」(情報通信企業の人事担当者)

こう嘆くのは、新卒採用では高い倍率を誇る大企業の社員たちだ。
高い倍率を勝ち抜いて大企業に入社した若手社員の間で、早期離職が増えているというという話をよく聞くようになった。

若手の離職と言えば、長時間の残業やパワハラが横行する「*企業」が頭に浮かぶ。一方、大企業では、労働時間の縮減とコンプライアンスが徹底されている。

ではなぜ、若手社員は職場を去るのか?

リクルートワークス研究所が大企業に勤める新入社員らを対象にした就労状況定量調査(2021年11月インターネットで実施、サンプルサイズ2680)などのデータを分析すると、
「ゆるい職場」が、その一因になっている可能性があることが明らかになってきた。

■労働時間は大幅に減少
まずは、大企業における新入社員期(入社1年目)の労働実態からみてみよう。

1週間の労働時間をみると、1999-2004年卒は「49.6時間」だった。
その後は徐々に減少し、2010-2014年卒では「46.8時間」、直近の新入社員(2019年卒~2021年卒)では「44.4時間」となっている。

労働時間は着実に減少しており、月の残業時間に直せば、おおむね45時間だったものが、20時間ほどになっている計算だ。
また労働時間だけでなく、仕事の負荷感についても、量(仕事量)・質(仕事の難易度)・関係性(人間関係のストレス)すべての負荷が低下傾向にあった。

■叱られたことがない新入社員「4人に1人」
また、叱られたことがない新入社員も急増している。
新入社員期に職場の上司・先輩から叱責される機会が「一度もなかった割合」は、1999-2004年卒でみると9.6%。
この割合は入社年が最近になるほど高くなっており、直近の新入社員では25.2%になっている。

職場の風土自体も急速に改善しつつある。「休みが取りやすい」や「副業や兼業をする人に肯定的な職場である」、
「失敗が許される職場である」などと回答する割合は、直近の新入社員が最も高かった。

このように、現代の職場環境は「ゆるくなっている」と言えるだろう。

■不可逆な職場の変化が起こった
ではなぜ大企業を中心に「ゆるい職場」が広がっているのか?

それは、職場運営に係る法律が変わったことに起因する。

2013年に「*企業」がユーキャン新語・流行語大賞トップテンとなり話題となり、これを受けて政府が対応。
2015年には若者雇用促進法が施行され、採用活動の際に自社の平均残業時間などを公表することが義務付けられた。
2019年には働き方改革関連法により労働時間の上限規制が大企業を対象に適用され、2020年にはパワハラ防止法も施行された。

「ゆるい職場」へ変化した背景には、若者が過労自殺をするような痛ましい事件もあった。
日本が「パワーハラスメントを許さない社会」に変わり、法律をも変えてきた過去は決して忘れてはならない。

■「ゆるい職場」で醸成される焦りと不安
職場環境も改善され、風通しも良い──。

「それなら良いことずくめではないか?」と筆者も思っていたのだが、実は調査によって大きな問題点が明らかになってきた。
「ゆるい職場」で若手社員の「不安」が高まっているのだ。

前出の調査のストレスに関する質問では、新入社員の75.8%が「不安だ」と回答しており、1999年卒以降の社員の新入社員期と比べると、むしろ微増の傾向がみられる。

この「不安感」を深堀りすると、興味深いことが分かる。

直近の新入社員の48.9%が、「自分は別の会社や部署で通用しなくなるのではないかと感じる」と回答していたのだ。

確かに筆者が実施したインタビューでも、
「社外で通用しなくなるのでは、と思っていた。会社の人間関係が良いので居心地は良いが、本音ではこのままではまずいと感じている」

と話す新入社員がいた。

キャリアモデルが不明確な時代を渡り歩くために必要な成長欲求の高まりに、「ゆるい職場」は応えられていないのかもしれない。

(以下ソース)
https://news.yahoo.co.jp/articles/e9b999e24a0f485607daa39d7b661213e2c199c4


【【なぜ?】人事部困惑…大企業で若手社員の離職が増加】の続きを読む



(出典 prtimes.jp)



1 風吹けば名無し :2022/03/17(木) 20:40:54.03

採用時に見抜けなかった… 新人社員の“驚くべき”ストレス耐性の低さ やる気の無さ

職場の指導が重要になるが、最もやっかいなのが以下のような新人だろう。

・終業後の新人歓迎会などに誘っても「出たくありません」と言いだし、
休日や終業後の職場の行事に参加することを嫌がる。

・指導された通りに素直にやるが、自分の意思でこうしたいという意欲が感じられない。

・叱られると急に元気をなくし、「自分には向いていません」と後ろ向きの発言を繰り返す。

・遅刻しても悪びれず、常にマイペースで周囲と歩調が合わない。
時折、周囲とはずれた言動をして驚かせる。


https://www.sankeibiz.jp/econome/news/170422/ecd1704221600002-n1.htm

前スレ
【速報】人事「若手社員のやる気の無さが酷い」 2
https://swallow.5ch.net/test/read.cgi/livejupiter/1647514504/


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ecd2011291741002-p1
(出典 www.sankeibiz.jp)


いいと思う!

1 愛の戦士 ★ :2022/02/10(木) 11:39:25.20

ダイヤモンドオンライン 2/10(木) 6:01

 日本の昔ながらの雇用制度は崩壊し、アメリカ型のジョブ型雇用がついに日本でも始まる。弁護士で国際経営コンサルタントの植田統氏の新著『2040年「仕事とキャリア」年表』からの抜粋で、すでに限界を迎えた日本のメンバーシップ型雇用の問題点と、アメリカで採用されているジョブ型雇用とはどういったものかを解説していく。

● 日本型雇用は限界、 「ジョブ型雇用」の時代へ

 今から20年後には、日本から「サラリーマン」が消滅します。

 年功序列や終身雇用などの「メンバーシップ型雇用」を採用する日本企業もなくなります。会社勤めをしているサラリーマン読者の方には少々、刺激が強すぎる話かもしれません。でも、現実は厳しく、どこかの会社の「課長」「部長」としてしか生きていけない人、専門性がなく何もできることのない人は、淘汰されてしまうのです。

 その予兆はすでに現れています。年功序列、終身雇用、新卒一括採用、定期異動によるジェネラリスト育成、定年退職という強制解雇システムを取る「日本株式会社」の雇用慣習は、とっくに限界を迎えているのです。

 新卒社員は、入社した会社にあいそをつかし3年で30%が去っていきます。終身雇用が生き残っているのは、東証一部上場企業の中の数百社に留まっています。それ以外の会社では、転職は当たり前となり、すでに終身雇用は崩壊しています。

 そのうえ、その数百社に入る富士通、日立製作所、KDDI等の日本を代表する大企業においてすら、メンバーシップ型雇用を廃止し、「ジョブ型雇用」を導入しようという動きが活発になってきています。

 どうして、こういう流れになっているのかといえば、大企業が競争力低下の理由をメンバーシップ型雇用にあると考え始めたからです。

● 素人集団の日本企業と 専門家集団のジョブ型雇用

 1980年代には、世界の時価総額ランキングで上位を総なめにしていた日本株式会社は凋落し、今や世界トップ50に入る日本の企業はトヨタ1社だけです。

 上位は、言うまでもなくGAFAM(ガーファム。グーグル、アップル、フェイスブック〈メタ〉、アマゾン、マイクロソフト)に代表されるアメリカ企業ばかりです。そして、そのアメリカ企業で採用されているのが、「ジョブ型雇用」です。

 ジョブ型雇用では、職務記述書(ジョブ・ディスクリプション)が用いられます。そこには、そのジョブ(職務)で行なう仕事の内容が明確に定義され、そのジョブに就くために必要な学歴や経歴も記述されています。

 会社は、そのジョブに合う人を採用し、その人の能力に応じて給与を決めます。日本のように年齢で給与を決めるのではないのです。若くても高いスキルを持っていれば、高い地位に就けます。高い地位に就けば、高い給与がもらえます。

 ジョブ型雇用を採用する会社は、専門家の集団となっていますから、当然、生産性が高く、競争力も高くなります。日本株式会社のようなジェネラリストでできあがった生産性の低い素人集団とは根本的に違うのです。

 これが、日本企業の雇用がこれから変わっていく方向性です。

● 20年後の日本では 「サラリーマン」は消滅

 では、これから2040年までに何が起こってくるのでしょうか。

 2023年には、新卒学生の就職ランキング上位は外資系の会社ばかりとなります。

 2025年には、団塊ジュニアが50代となり、その人件費負担を避けるために「大リストラ時代」が始まります。これに対応するために、2027年には、サラリーマンの間で「学び直し」が大ブームとなっていきます。そして、2029年になると、若手社員は転職をまったく苦にしなくなり、「大転職時代」が到来します。

 2031年には、日本企業にもジョブ型雇用が浸透します。スキルの高いジョブに就けた人は高給を取り、そうでない人は低い給与で我慢する「超格差社会」が到来します。

 2033年には、実力のある外国人や女性が社長のポジションに就くことが当たり前になります。その一方で、日本企業の中には、変われない企業もたくさん残っています。

 2035年には、変われない企業の衰退が明らかになってきます。

※続きはリンク先で
https://approach.yahoo.co.jp/r/QUyHCH?src=https://news.yahoo.co.jp/articles/478358352dc8a30f9f527f061cc9e5ce3c93fd28&preview=auto

★1:2022/02/10(木) 09:45:46.49
※前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1644453946/


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(出典 www.fujitsu.com)


半数が機械に取って代わられるとかヤバ

1 愛の戦士 ★ :2022/02/11(金) 11:27:35.57

プレジデントオンライン 2/11(金) 8:16

テクノロジーの発展で、私たちの仕事はどう変わるのか。東京都立大学教授の宮本弘暁さんは「野村総合研究所による研究では、10~20年後に、日本の労働人口の約49%が就いている職業が機械によって代替される可能性が高いことがわかっています」という――。

 ※本稿は、宮本弘曉『101のデータで読む日本の未来』(PHP新書)の一部を再編集したものです。

■テクノロジーの進歩で働き方はどう変わるか

 いま世界では、①人口構造の変化 ②地球温暖化対策によるグリーン化 ③テクノロジーの進歩という3つのメガトレンドが進んでいます。これらも変化が今後、私たちの働き方や労働市場にどのような影響をもたらすのかを考えてみましょう。

 長寿化した社会では、私たちはこれまでより長期にわたって働く可能性が高くなります。そして、職業人生が長くなると、労働環境の変化に直面する機会がおのずと増えます。特に、今後、労働環境を大きく変化させると考えられるのが、テクノロジーの進歩と経済のグリーン化です。

 まず、テクノロジーの進歩が労働に与える影響を考えてみましょう。技術革新により、人間がこれまで携わってきた作業が軽減されたり、置き換えられたりしています。

■1970年代以降は銀行や空港の仕事を大きく変えた

 技術革新と雇用の問題は、1810年代、織物工業の労働者が機械を破壊するなどした「ラッダイト運動」に遡ります。これは産業革命による機械の普及が、人々の仕事を奪うのではないかという懸念から発生したものです。1930年代に経済学者のジョン・メイナード・ケインズは、新技術は人々から雇用を奪い、技術的失業が増えると警告しました。

 その後の技術進歩も目覚ましく、人々の働き方を変えてきました。例えば、1970年代以降は、銀行窓口の仕事がATM(現金自動受払機)に置き換えられたり、空港のカウンター係の仕事が自動チェックイン機に置き換えられるなど、人手を要した仕事が自動化によって機械に代替されてきました。

■日本の労働人口49%が関わる職業が機械に代替される

 このように過去を振り返ってみると、たしかに新しい技術は人々から特定の職を奪ってきました。しかしながら、経済全体でみると、技術革新は雇用を減らし、技術的失業を増やしてはいません。

 しかし、最近では雇用へのマイナスの影響が懸念されています。イギリスのオックスフォード大学のカール・フレイ博士とマイケル・オズボーン准教授は、今後10~20年間に、技術進歩により、アメリカ国内の労働者の47%が仕事を機械にとって代わられるリスクが高いとし、雇用の未来について世界で研究ブームが発生しました。

 日本を分析対象としたものとしては、野村総合研究所による研究があります。野村総合研究所は2015年に前述のフレイ博士とオズボーン准教授の研究と同じ手法で、国内601種類の職業について、それぞれAIやロボット等に代替される確率を試算しています。

 分析結果は、10~20年後に、日本の労働人口の約49%が就いている職業が機械によって代替される可能性が高いとしています。

■自動化される可能性が最も低い職業とは

 図表1は、日本で自動化される可能性が高い職業と低い職業を示したものです。自動化の可能性が高い仕事は、コンピュータが比較的得意としている情報管理や処理に関連する作業が多いものとなっているのに対して、自動化の可能性が低い仕事は、創造的作業を伴っていたり、複雑な社会的交流が必要とされる作業を必要とするものとなっています。

※続きはリンク先で
https://approach.yahoo.co.jp/r/QUyHCH?src=https://news.yahoo.co.jp/articles/5bd3b80c0e589d790e62c54062549ad4812c0fcc&preview=auto


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